「調査リリース」を作る上で大切なことは、前述の「報道価値の方程式」でいうところの「生活者の関心度」と「時事性」の部分です。

「X:報道価値」＝

「A:生活者（視聴者・読者）の関心度」×「B:時事性（なぜ今なのか？）」×（「C:自社の媒体特性関連度」+「D:記者自身の関心度」）

例えば、自社がクルマ部品のネジメーカーで、調査リリースを出したい場合、

設問に「今まで自動車のネジに困ったことがありますか？」とモニター（パネル：調査に答える人）に聞いても誰も答えてくれないばかりか、たとえ答えてくれたとしても、その答えに興味を持ってくるメディアは限りなくゼロです。

そこでクルマ部品のネジメーカーさんが、自社名をもっと世の中に知ってもらって、コーポレート認知を挙げてリクルートに役立てたい、と考えるのであれば、もう少し「視野を広げて頭を柔軟に考えること」が重要です。

つまり「報道価値」を持った調査設計をすることです。

例えば、ネジは「ゆるまないことが大切」なわけですから、それを人間関係や世の中のトレンドに置き換えて調査テーマにしてしまうのは面白いのではないでしょうか？

今は「働き方改革」など「働く」というキーワードがマクロトレンドなのでそれに関する報道が多い時期です。

そこで「ネジ」＝「ゆるませない」×「働き方トレンド」を組み合わせた調査を行い、それをメディアに向けてプレスリリースに発表する、といった流れです。

このように「視野を広げること」と「頭を柔軟にすること」とそれを「世の中のトレンド」と組み合わせることで、多くの調査企画が実施できるはずです。

次項では、調査リリースの事例をいくつか掲載していますのご参考にしてください。

調査ネタの活用方法について

定期的にメディアに発表することでWebニュースや新聞などで報道される確率も上がっていきます。やがて、その調査を「テレビ番組」が番組で使わせて欲しい、ということも出てきます。放送されれば、自社のHPに「報道ステーションで自社調査の『●●に関する調査』が取り上げられました」と謳うことができ、訪問者（見込み客や求職者）へのフックや信頼性の獲得にもなるはずです。

以上のように自社の数値情報をどのように生み出していくか、事例を元に広い視野で考えてみてください。

事例①　海外SNS利用者同行

まずは当社、カーツメディアワークスの事例です。当社は海外向けにPRや公式SNS運用サービスを提供していますが、その訴求のために、海外のSNSユーザーにむけてアンケート調査を実施、SNS利用状況やよく接触するWebメディアについて調査発表した。

掲載媒体：マーケティング系Webニュース10媒体以上

事例②　婚活企業

製品そのものがない「婚活マッチングサービス」。広報で大きな話題を作るため、「男女の意識差や地域差」などを調査し発信ていく方針を決定。その中で当時まだ無名だった「草食男子」に注目し、「草食男子」を調査し発表。はじめてマスメディアが草食男子を取り上げるきっかけとなった。その後全国的に一般化されていった。

掲載媒体：Yahooトピックス、TV番組１０番組以上、Webニュース多数